自動車８社／エンジン基礎研究　燃費・環境性能向上目指す

トヨタ自動車、ホンダなどの国内自動車主要８社が、自動車エンジンの低燃費化や環境性能向上を目指し、共同で基礎研究を行うことが１８日、分かった。ディーゼルエンジンの排ガスの浄化技術などに国内８社が取り組む。
自動車業界では、世界的な環境規制が強まっているが、研究費用の高額化が課題となっていた。８社は共同で基礎研究を実施することで、費用を抑える。また研究結果を各社が自動車開発に役立てることで、日本の自動車産業全体の競争力を高めるのが狙い。
８社はほかに日産自動車、スズキ、ダイハツ工業、富士重工業、マツダ、三菱自動車。
以上、共同通信

（欧州は山坂が多く、石畳道路も多い。そうしたことから欧州車は、馬力よりトルクに重点が置かれ、ディーゼルエンジンが発達、今では燃費も乗り心地もクリアされ、排ガス規制もクリアしている車両が多く、ガソリン車よりディーゼル車の販売台数が多いという。そのため日本では、今のマツダを除きディーゼル車に弱いことから、メーカーもディーゼル車に真剣に取り組むことになったのだろう。欧州経済もやっと底から浮上してきている。）

中国では、排ガス規制が強化されているが、当局の目が煩い中南海のある北京市以外では、排ガス規制車は価格が高いことから、クリアしていない旧型車が堂々と新基準クリアのシールが貼られ、それも堂々と登録されているそうだ。
いつものシール偽造か、当局の黙認か知らないが、環境については、企業の利益に繋がらず、当局による管理監督・統制もまったく取れていないのが実情のようだ。
地方政府にあっては、自動車の登録費用が収入になり、不動産開発により赤字になっている財政に悪影響が出るためと報道されている。何でもありの中国、なんら不思議ではない。
（中国で販売されている車両の１／３は自国産車両、価格も安く、デザインも韓国車同様洒落ているが、性能はボロ・排ガス技術も未達、そのため、中流・富裕層が増加するなか売れず、中国政府も、本質を理解できず、純国産車が何故売れないのかカンカンになっている）

また、中国では昨年末、排ガス規制強化で、対象車に補助金を出すことを決定して即施行されたが、現実の対象車が、トヨタのハイブリット車や日産リーブなどのＥＶしかなく、反日丸出しにより1ヶ月で補助金が打ち切られたこともある。今では別の排ガス規制強化政策が採られているが上記のとおりだ。

ＰＭ2.5と黄砂がＷで中国どころか日本へも襲来している。ＪＣ-ＮＥＴ左コーナー上段参照。